「あーっ、スーパー辞めたい。でも働いてすぐに退職なんて切り出せないよ」
「仕事辞めたいけど、どう切り出せばいいの?有給を使わせてくれるのかな?」
「仕事辞めたいと言っても、人員が補充されるまでと引き留められてもう半年になる」
「仕事辞めると言ったら、すごい剣幕で怒られた。怖くて言い出せない」
仕事を辞めたいけど、色々な理由があって辞められないあなた。
会社なんて本当は退職届を出せば2週間後には勝手に辞められるものなんです。(正社員の場合)
でも、実際にはなかなか言い出せないですよね。
そんなあなた、退職代行サービスを使うのはどうですか?
「えーっ、話には聞いたことあるけど、退職代行サービスで本当に辞められるの?」
はい、確実に辞められます。
ただし、退職代行サービスにも色々な種類があり、あなたの在籍している会社の事情を考慮して選択しないと最悪の場合、退社できないということになりかねません。
これを読めば、あなたに最適な退職代行サービスがわかります。
退職代行で失敗したくないですよね。
あなたの市場価値が無料で分かる!
退職代行サービスの種類
退職代行サービスを使う前に知っておきたいのが、退職代行サービスには3種類あるということです。
- 民間が運営する退職代行サービス
- 労働組合が運営する退職代行サービス
- 弁護士が運営する退職代行サービス
それぞれには特長がありますので下記表にまとめました。
【運営者による退職代行サービスの特長】
民間業者 | 労働組合 | 弁護士 | |
料金 | 1~3万円 | 2~3万円 | 5万円程度 |
会社に退職を伝える | |||
会社との交渉 (有給休暇の消化、未払い賃金等) | |||
訴訟になった場合 | 別途料金が必要 | ||
こんな人におすすめ | 会社がブラック体質でなく、簡単に辞めることができそうな人 | 有給休暇の消化や未払い賃金の交渉が必要な人 | 会社がブラック体質で退社に際して問題が起こることが想起される人 |
退職代行業者 | 退職代行ガーディアン | 【弁護士法人みやび】 |
まずは、自分がどの退職代行サービスを使うべきなのかしっかり確認しましょう。
民間運営の退職代行サービスを使うべき方
民間運営の退職代行サービスには下記の特長があります。
- 退職代行サービス業者が多い(言い換えれば簡単に参入できる。いい加減な業者も存在する)
- 料金が比較的安い(1万円~3万円)
- 会社と交渉できる範囲が限定的
依頼者の退職の意思を会社に伝える
依頼者と会社の連絡窓口
会社との有給消化や退職金、退職日の交渉はできない - 料金の支払いに柔軟
退職が成功してからの後払いの制度もある - LINEでやりとりできる
民間の退職代行サービスが他の代行業者と違うポイントは
「退職者に代わって会社に退職の意思を伝えるだけしかできない」ということです。
「働いてすぐに退職を切り出しにくい」「なんとなく退職するって言い出しにくい」というだけで、会社は別にブラックでなくトラブルになりそうもない。
そんなアナタなら、民間の退職代行サービスを使用しても問題ありません。
ただ、少しでも問題が起こりそうな会社であれば民間の退職代行サービスを使用するのは危険です。
なぜなら、民間の退職代行サービスは会社と交渉する権利がありませんので、もし会社に「本人と直接連絡が取れないのであれば退職の手続きをしない」と言われたら退職の手続きがとん挫する可能性があるからです。
ですから、本当に問題が起こりそうでない会社に勤めていて、安く退職したいという方でなければ民間の退職代行サービスはおすすめできません。
労働組合運営の退職代行サービスを使うべき方
労働組合運営の退職代行サービスには下記の特長があります。
- 料金は3万円程度が多い
- 会社と交渉ができる
有給の消化、退職金、退職日の交渉が可能
ただ、訴訟に発展した場合は対応できない - 会社は交渉を拒否することができない。
- 料金後払いの代行業者もあり
- LINEでのやりとり可能
労働組合運営の退職代行サービスが民間運営の退職代行サービスと違ういちばんのポイントは
「会社と交渉ができる」ということです。
だから、有給休暇の100%取得、退職金の支払い、退職日の設定などあなたの希望に沿って交渉してもらえます。
これは大きいですね。
料金は民間運営の退職代行サービスより少し高くなりますが、交渉してもらえるのなら納得できます。
また、会社は労働組合運営の退職代行サービスを拒否することはできませんので、あなたが会社と接触することは一切なく退職することができます。
ただ、パワハラやセクハラなどの問題に関して会社を訴えることはできないので注意が必要。
また、ほとんどありませんが、会社と訴訟になった場合、労働組合運営の退職代行サービスは代理人になることはできません。
別にそれほどブラックな会社でなく、退職に関して問題も起こりそうもない。
しかし、有給や退職金に関しては権利を使いたい。
そして確実に退職できるなら少し料金が高くてもかまわない。
そんな方には労働組合運営の退職代行サービスがおすすめです。
労働組合運営の退職代行サービスなら「ガーディアン」をおすすめします。
弁護士運営の退職代行サービスを使うべき方
弁護士運営の退職代行サービスには下記の特長があります。
- 料金は5万円以上と高い
- 会社と交渉ができる
有給の消化、退職金、退職日の交渉が可能
難しいパワハラやセクハラ問題も対応できる
訴訟に発展した場合も対応可能(別途料金が必要) - 会社は交渉を拒否することができない。
- 一般的に敷居が高い
弁護士運営の退職代行サービスが他の退職代行サービスと違ういちばんのポイントは
「会社と訴訟ができる」ということです。
あなたの会社がどれほどブラックであっても、退職に関して問題が起きても、弁護士運営の退職代行サービスなら100%確実に退職できます。
仮に退職がこじれて訴訟に発展しても、そのまま継続して対応してもらえます(別途料金が必要)。
多少、料金が高くても大きな安心感が欲しいという方は弁護士運営の退職代行サービスをおすすめします。
弁護士運営の退職代行サービスなら「弁護士法人みやび」をおすすめします。
まとめ
民間業者 | 労働組合 | 弁護士 | |
料金 | 1~3万円 | 2~3万円 | 5万円程度 |
会社に退職を伝える | |||
会社との交渉 (有給休暇の消化、未払い賃金等) | |||
訴訟になった場合 | 別途料金が必要 | ||
こんな人におすすめ | 会社がブラック体質でなく、簡単に辞めることができそうな人 | 有給休暇の消化や未払い賃金の交渉が必要な人 | 会社がブラック体質で退社に際して問題が起こることが想起される人 |
退職代行業者 | 退職代行ガーディアン | 【弁護士法人みやび】 |
よほど問題なく退職できそうな方、会社がブラックで退職で大きな問題が起こりそうな方以外は「労働組合運営の退職代行サービス」がおすすめです。
コスパと安心面を考えて、いちばんバランスが取れていることがわかります。
安いからといって、最安値の民間運営の退職代行サービスを使用して退職できなかったとなると後悔します。
また、大きな安心ということで弁護士運営の退職代行サービスを使って、何も問題が起きなければ完全なオーバースペックとなります。
いちばんは労働組合運営の退職代行サービスを頼んで、最悪訴訟になったら(ほとんど訴訟にまで発展することはありません)その段階から弁護士を頼むというのが最良の方法だと思います。
私のおすすめする退職代行サービスは全て「LINEで無料相談」が可能です。
悩んでいないで一度、相談だけするのもいいかもしれません。
労働組合運営の退職代行サービス→「退職代行 ガーディアン」
弁護士運営の退職代行サービス→「弁護士法人 みやび」
無事に退職できるといいですね。
